4章 地域通貨導入の試みとその挫折

 

1節 第1次計画を立てる上での思案

 

 筆者は、先行研究でも取り上げた地域通貨ピーナッツの例を参考に、富山県富山市の中心市街地におけるコミュニティの活性化を主な目的とした地域通貨の計画案を立てた。同じ商店街をフィールドとし、より法定通貨から離れた感覚で通貨のやり取りができるとされる通帳型を採用していたことがその理由である。その際、先例で見られた2つの大きな課題を解決するべく、工夫をした。

まず、一部の参加者(特に店舗)に地域通貨が貯まりがちになる点である。これに対し、商店主には店舗単位の参加だけではなく、一個人としての参加も求めることにした。店舗としての参加にとどまると、どうしても商品の割引やおまけの進呈などと引き換えにされた地域通貨が客から店舗への一方通行になってしまう。もちろん、商店主にとっての本業は商店の営みであることは間違いない。地域通貨を導入することで、限られた時間を大幅に削り、日常業務に支障を来すことがあってはならない。しかし、現在、富山市中心市街地に店を構える多くの商店主は、貴重な時間を割いて地域活性化のために打ち合わせをしたり、イベントに参加したりと、幅広い活動を行っている。その時間に地域通貨を使ってもらえれば、商店主同士で新たな交流が生まれたり、商店主と普段の客が一個人同士で知り合ったりする機会が増える一助となりうるのではないかと考えた。

次に、使途の不足により、通貨の循環が減少あるいは消滅する点である。この要因は、コーディネーター役となる主催側の積極的なマッチングの不足にある。ただ参加者を募り、「できること/してほしいこと リスト」を配布しても、地域通貨の流通は停滞する。これを解消するべく、地域通貨ピーナッツでは月例フリーマーケットや交流会など、大勢の参加者が一堂に会する機会を多く作った。しかし、今回のように主催側が小規模であったり、多くの参加者が多忙であったりする場合、それは難しい。そこで、個々人に接触する機会を増やし、それぞれの「できること」を見出したり、「してほしいこと」を聞き出したりして項目を増やしつつ、個々人間におけるマッチングの可能性を高めることとした。

コミュニティの活性化に求められているのは、かつては当たり前のように身の回りにいた、時には鬱陶しいほどに他人の世話を焼きたがる、いわばお節介なおばちゃんや口うるさいおじさんの存在ではないだろうか。彼らを私たちは、時には受け流し、時には有り難いと思いながら、共生してこそ、失われつつある地域的な繋がりが保てると言えよう。コミュニティの活性化に重きを置いた地域通貨を運用する際は、少しばかり事務局がお節介になる必要がある。そのことを予め説明した上で、参加者には積極的に声を掛け、少しでも新たな繋がりを作り出すための可能性を増やしていく。もちろん、参加者にはそのような呼びかけに対し、実生活と同じように受け流したり、断ったりする自由もあるということも周知する必要がある。

2節 計画発表・実施の場 ――富山市中心市街地

 

1項 学生まちづくりコンペティション2013

 

前節の第1次計画案を実行に移すにあたり、「学生まちづくりコンペティション」で筆者は発表を行った。本コンペティションの概要は以下の通りである。

 

【学生まちづくりコンペティション2013

◎まちなかの「楽しい」の演出 『まちなか演出部門』 

◎まちなかの「おいしい」の創作 『商品企画部門』

以上2部門で事業を公募。 筆者は『まちなか演出部門』で応募。

【応募対象】

  大学、短大、高等専門学校、専門学校、高校などの学生団体又は個人。

【採択予定事業】

  4事業(まちなか演出部門:2事業、商品企画部門:2事業)を採択予定。

  →提案団体に、25万円を上限に補助金を交付し、実際に事業を実施。

【提案内容発表会】     

日時:2013615日(土)13時〜15

場所:フォルツァ総曲輪シネマホール(富山県富山市総曲輪3316

【公開プレゼンテーション】

日時:2013714日(日) 13時〜19

場所:富山国際会議場メインホール(富山県富山市大手町12

 

2項 富山市中心市街地の特徴

 

ここでは、富山市が作成した「第2期富山市中心市街地活性化基本計画」(平成24329日認定 平成25725日変更)に基づき、富山市中心市街地の特徴を述べる。JR富山駅から徒歩で約20分、市内電車では約10分程度の場所に位置する当該地域は、3つの商店街や大型デパートなどを含んでいる。

 当該地域の人口は減少傾向である(平成727,233人、平成2223,648人)。しかし、人口減少と反比例して世帯数は増加しており、平成22年の時点で一世帯あたりの人員は2.17人である。また、人口集中地区が拡大する一方で、人口密度は低下しており、市街地の外延化による低密度な市街地になっている。

平成2310月に行われた居住者アンケート調査によれば、中心市街地での居住期間が20年以上の人が全体の6割を占め、「中心市街地に住み続けたい」と答えた人が全体の約75%、その約半分の人が「地域になじみや愛着がある」ことを理由として挙げている。

3節 第1次計画案――まちなかぽ〜ろステーション

 

1、催事名   まちなかぽ〜ろステーション

2、開催期間  8月〜予定) 

3、対象    富山市中心市街地(中央通り、総曲輪通り、大手モール……)

        富山在住の学生と富山市中心市街地を生活圏とする人

4、趣旨

・従来は目立たなかった需要や要望を発掘する。

・同じように、目立っていなかったサービスや人の声をより広める。

・同じ目的や思いを持った人たちが集える場所を創出する。

現金では動かせない価値を創出、共有する。

・まちなかを舞台に、様々な繋がりを創出する。

(商店と人、イベントと人、人と人、商店同士、既存のイベント同士)

 

5、主催など

主催:まちなかぽ〜ろステーション運営委員会

協力:中央通商栄会青年部

 

6、内容

1)通帳型地域通貨「ぽ〜ろ」の運用

 

参加者(個人)

自分ができること/誰かにしてほしいこと を登録

登録時に個人の通帳を受け取る。 

 

参加店舗(商店)

 店舗としてできること/誰かにしてほしいこと を登録

(商品割引、○○無料よりも、モニター募集や試食会など現金交換不可なものが望ましい)

商店を訪れた参加者に、スタンプを押してもらう

 

参加者が登録した「できること/してほしいこと」は、集約してリスト化。

無期限のものは通帳に掲載し、SNSや会報紙(週刊で訪問配布)でも随時更新。

 

【「ぽ〜ろ」について】

稼ぎ方(基本的に1時間のサービスで1000ぽ〜ろ)

@事務局が発行(まちにきてくれてありがとうの意味で発行)

 ・商店を訪れてスタンプをもらったら500ぽ〜ろ(さらに買い物をしたら1000ぽ〜ろ)

 ・まちなかでのイベントに参加したら(1時間で1000ぽ〜ろ×所要時間)

 

A参加者自身が発行

 ・事務局を通して誰かにサービスを受けたら、相手に発行

 (・その場で交渉が成立して、サービスを受けたら相手に発行)

 

使い方

・商店の提供するサービスを受ける →事務局(→商店へ支払う)

・参加者の提供するサービスを受ける→サービスを提供してくれた人に支払う

 

【通帳について】

参加者1人につき1冊(内容:大まかなガイド、無期限のリスト、記帳欄、自由ページetc

 

通帳記入例

年月日

相手

内容

収入

支出

合計

2013,05,31

事務局

商店来訪

500

0

500

2013,06,01

Aさん

人探し

1000

0

1500

2013,06,01

Bさん

ビラ配り

0

1000

500

2013,06,02

事務局

イベント参加

2000

0

2500

2013,06,08

Cさん

着付け講座

0

3000

500

 

【リスト・会報について】

1週間に1度、更新したリスト、理想的なやりとりなどを記載して発行。

特に商店には直接届けに行って要望など聞いてくる。SNSやメルマガでも随時更新。

 

2)まちなかぽ〜ろステーション(事務局)運営

 

「ぽ〜ろ」を使う仲間の溜まり場の創出

場所候補 ・かわい旅館(富山県富山市中央通り1-4-23

      ・富山まちなか研究室MAG.net(富山県富山市総曲輪 3314

      ・牛島屋2階スペース(富山県富山市中央通り1-6-9

 

【日常の役割】

・「できること/してほしいこと」掲示

・参加者同士の媒介

・参加者の憩いの場

・参加手続き

・会報発行、SNSやメルマガの更新

・「ぽ〜ろ」発行(商店来店、買い物、まちなかイベント参加など)

 

【特別な役割】

・定期的な参加者の懇親会

・数多くのやりとり、多様なやりとりをした人へのメリット

・参加することがステータスになるような仕掛け

 


 

4節 第1次計画の頓挫――敗因分析

 

結果から言えば、第一次計画案を『学生まちづくりコンペティション2013』に応募したが、採択には至らなかった。しかし、このコンペティションに関わる中で、商店主、会社員、行政の関係者、まちづくりの専門家、学生など、様々な立場の多くの方々から有益な助言や考えを頂いた。ここではそれらを2つに大別し、見ていきたい。

 

1項 「地域通貨=お金」という感覚

 

「人との交流でお金のやり取りをすることに違和感を覚える(学生・行政の関係者)」

「通貨」という単語が先行したためか、地域通貨を法定通貨と同等に捉える見方が散見された。特に、ボランタリー経済領域で取引される「人の話を聞く」「笑顔であいさつをする」といったサービスに対して「支払い」をすることに抵抗を示す人が多くいた。法定通貨と地域通貨は、全く違う種類のお金である、という説明がなかなか受け入れられなかった。

 

「地域通貨をやると得をするのか、儲かるのか(商店主)」

コミュニティの活性化を達成した結果として、商店への客が増えることは十分にありうる。

ただ、コミュニティの活性化を主な目的とした地域通貨で、いきなり目に見える経済的活性化を起こすことは難しい。この商店主も、地域通貨を法定通貨と同じように捉え、売り上げ増加との繋がりを考えたのであろう。

 

「通貨というからには信用が必要(会社員)」「地域通貨には信用がない(会社員)」

これらは、最も多かった反応である。経済的活性化を主目的とする地域通貨であれば、法定通貨と同等の価値を持つ場合がある。地域通貨を払うことで、割引を受けられたり、コーヒーを飲めたりする。一方で、ボランタリー経済の活性化を企図する地域通貨においては、使途の多くが普段、当たり前の行為であったり、ボランティアとして行われていたりするようなことで占められる。そして、地域通貨を支払ったからといって、必ずしもサービスを受けられるとは限らない。ボランティアと同じように、都合の悪いときは断る自由も参加者にはあるからだ。そのため、一部の参加者はいつもサービスを施しているばかりで、一部の参加者はサービスを受けてばかりという参加の度合いが偏る現象が起きることもある。これらを全て許容しているのが、ボランタリー経済における地域通貨である。地域通貨そのものには何の価値もない。それらが人々の間でやり取りされることに意味がある。しかし、ここでもやはり「通貨」という名がつくからには、法定通貨と同じように通貨自体に担保や信用が必要である、と考えてしまう人がいる。

今回、筆者が第一次計画案で参考にした「地域通貨ピーナッツ」では、参加者のプラス残高を1ヶ月に1パーセント減価させることで信用問題を解消している。地域通貨そのものに価値はないが、先のように地域通貨と法定通貨を同等に見なす人がいることも確かである。もし地域通貨の運営が困難になった場合でも、1ヶ月に1パーセントの減価を必ず続けていれば、債権と認識されていたプラス残高もごく少額になるという仕組みである。

ただ、この減価システムを筆者は2点の理由から採用しなかった。1つは、多くの参加者の通帳の内容を常に把握して減価させることは難しいことである。通帳の回収、記録、返却を1人でこなすのは不可能であると判断した。もう1つは、参加者に減価の仕組みが伝わりづらいことである。通帳型地域通貨の大きな特徴である「マイナス残高になっても良い」という点すらも理解しにくいとの声も聞かれた。地域通貨と法定通貨を同等に見なしてしまう参加者の認識は、地域通貨導入に際して大きな弊害となっているように感じられる。

 

「個々人間のやりとりで問題が起きたときの責任はどうなるのか」

確かに、通帳上の数字の管理はともかくとして、個々人間で実際に行われるやりとりを監視下に置くことはできない。何かあっても、常識をわきまえた大人として対応すべきなのは当然であるが、誰でも参加可能にすると問題が起きる危険性は高まる。既に参加している人からの紹介制にすることが大切だと考えられる。今回、筆者が参考にした「地域通貨ピーナッツ」においても、既に参加している人の紹介がなければ仲間に入ることはできない。

 

2項 コミュニティ再活性化の必要性に対する疑問

 

「(地域通貨をするなら)お助け掲示板で良いじゃない(商工会議所青年部員)」

それでは、ボランタリー経済を活性化させるために、お助け掲示板(できること/してほしいことをそれぞれ書き、地域内に設置する掲示板)を地域通貨の代わりに導入すれば、効果が表れるのだろうか。地域通貨とお助け掲示板の最大の違いは、通貨がないことだ。誰かに助けてもらったとしても、その程度によってはお礼の義務感が生まれるかもしれない。また、ほんの些細な頼みごとをわざわざお助け掲示板に書くのも憚られる。通貨を媒介することで、それらの義務感や遠慮が解消されるのが、地域通貨の長所であるはずだ。

 

「友達はいらない(行政関係者)」「人と繋がることの良さが分からない(学生)」

これは、人との繋がりの必要性を強く訴えたときの返答である。まず、人によって「友達」の考え方は異なる。そのため、一概には言えないが、ここでの人との繋がりは「知り合い」程度である。先述のとおり、人は生きていく上で、お節介な知り合いを必要とすることを前提として、筆者はコミュニティ活性化の必要性を論じている。知り合った全員と友達になることは、多くの人が望まないだろう。しかし、これから出会う人の中に一生涯の恩人がいるかもしれないという可能性は誰も否定できない。そのような可能性を少しでも高めるためのきっかけとして、地域通貨は役立つと考えられる。

                                            

実際のところ、今回の対象地域である富山市中心市街地は、コミュニティの活性化を目的とした地域通貨を導入しなければならないほどに人間関係が希薄化しているとは言えないかもしれない。断定できないのは、多くの時間を当該地域の内側で過ごす者と、外側で過ごす者とでは、感じ方が大いに変わると考えられるからだ。常に当該地域にいると、自然と顔なじみになる人も増え、非常に濃密な人付き合いをすることができる。筆者自身も、1年程度、当該地域のある店舗でアルバイトを経験したが、その期間で勤務先への客、他店舗の店員、近くで勤務している社会人や、活動している学生と何度も顔を合わせ、関係が深まった。だが、アルバイトを辞め、外側で過ごす者となった今は、自ら意識して足を運ばない限り、彼らと会うことはない。さらに、彼らの顔触れは毎回ほとんど同じで、それは今も変わっていない。居心地が良いのは確かで、温かい人の繋がりも強く感じられる。ここが、一区画の団地やアパートだったら、最高だろう。

 しかし、再確認するが、ここは商店街を含む中心市街地である。常に様々な人が往来するところであるべきで、コミュニティ活性化というのも、その状態を指す。そのためには、今まで当該地域に足を踏み入れる機会のなかった人たちを、連れてくる必要がある。例えば、近隣の学校に通う学生や、会社に通勤する社会人などがそれに当たる。そのために、その価値に気付くためにお金を払う、という感覚は、内側で過ごす者の立場からは想像しにくいのだろう。現に、外側で暮らす者の立場である近隣の学生や社会人らは、第一次計画案に対して「面白そう」「(当該地域へ)行くきっかけになる」という感想を持っていた。

 

 

 


 

5節 コミュニティ活性化を主な目的とする地域通貨の限界

 

何度も繰り返すが、地域通貨の独自性は経済的活性化とコミュニティ活性化という2つの可能性を秘めていることである。この目的を達成するために独自の通貨、「地域通貨」を使う仕組みが人気を博した。地域通貨と法定通貨には、共通点と相違点が1つずつある。

共通点は、通貨に循環が求められることである。地域通貨も法定通貨と同じように、常に使途が豊富に用意され、参加者は通貨と引き換えにそれらを求める状態が、一定期間は続く必要がある。

これが難しいのは、相違点、すなわち貯めても無駄ということが参加者に理解されにくいからであろう。法定通貨はいくら貯めこんでも困ることはない。銀行の保証限度額を超えた分は、たんすの奥や畳の裏にでも隠しておけば良い。現行制度が破綻しない限り、身の回りのほとんどのものは法定通貨で手に入る。しかし、地域通貨、特にボランタリー経済におけるものはどうだろうか。どれだけ貯めこんでも、地域通貨自体には価値がないのである。

もともと、地域通貨は人々が通貨を貯めこまないために発案されたものである。経済的な活性化を目的とする場合は、消費を促すための減価という仕組みがあるため、貯めても意味がない理由が分かりやすい。しかし、コミュニティ活性化を目的とする場合は、人々が通貨を使って交流することこそに価値がある(だから、通貨自体には価値がない)と強調される。ボランタリー経済の必要性が見直されてきた背景は、普段の生活で当たり前とされる人々の交流が失われていることである。現在進行形で失われているものを呼びもどし、さらにその価値を見出すのは、容易いことではない。

だからこそ、地域通貨が導入されたはずである。昔は当たり前だったことが、今は失われている。失って初めて気付いた大切さを多くの人に感じてもらうために、当たり前の行為を地域通貨で価値づけたのだ。しかし、仕組みがいささか複雑すぎたのではないか。

地域通貨を初めて使う人の多くは、人々の交流そのものに価値がある、という仕組みの核心を理解する前に、「自分ができることは何なのか」「自分がしてほしいことなど、特にない」「通帳に数字だけを記入していくことの意味が分からない」「マイナスになっても良いお金とはどういう意味なのか」などなど、疑問点がいくつも湧いてくる。それらを理解するのに時間がかかったり、理解することを放棄したりするうちに、地域通貨そのものに対する興味も薄れていく。そのため、地域通貨で得られる「人と繋がる」という最大のメリットが目に見えないのだ。

話を元に戻す。法定通貨は貯めても無駄になることはない。その信用と責任も、銀行や国に保証される。仮に銀行が倒産しても一定限度額までは保証される。それを定める法律も存在する。その一方で、地域通貨は貯めても無駄である。したがって、その信用と責任も必ずしも保証されるとは限らない。それは、普段の人間関係におけるものと変わらない。食事の約束を突然キャンセルされたり、ずっと親友だと信じていた人に裏切られたり、というようなリスクと同じものを背負っていると考えるべきである。

このリスクと、人との繋がりに見出される価値という2点を分かりやすく伝えなければ、コミュニティ活性化を主な目的とする地域通貨は成功しない。皮肉にも、見えにくい価値を喚起するために用いた「通貨」という道具によって、成功が阻まれているのが現状である。次章からは、この状況を打破するために、参加者が人と繋がるという最大のメリットを一目で理解でき、その価値を見いだせるような仕組みを再考していく。